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次の一手が読めない

東京オリンピックが延期となった後の不動産の動き

おはようございます。

この時期に海外旅行に行く方々も問題ですが
旅行が敢行出来ちゃうのもアレですね。

さて、いよいよ
延期が現実的になってきた
東京オリンピック・パラリンピック。

大会に向け
人生をかけてコンディションを整えてきたアスリートの方々、
それを支えてきたご家族、
大会の準備を進めてきたスタッフ、
ボランティアの方々など
その無念を考えるといたたまれません。

1年後に向けて
日本全国民をあげて頑張りましょう。

しかし、
今回のオリンピックの延期は、実は
東京でのオリンピック開催が決定したときから
すでにシナリオが出来ていたのではないか
とも考えています。

もしかしたら
東京での開催が決定する前から
出来上がっていたシナリオなのかも知れません。

今日はそんな想像をしながら
書いていきます。

今回のシナリオのゴーストライターは
やっぱりお隣りの大国です。

彼らは50年・100年単位で
国家の戦略を立て
したたかに実行するお国です。

経済の構造的に
お隣りの大国に依存度が高い日本で
オリンピックを開催させ、その恩恵で
まず自国がタップリ儲ける。

その儲かったお金で
日本の不動産を買いあさり
日本の土地や資産を着実に手に入れる。

そして、
そのままオリンピックを成功させてしまっては
日本が経済的にも強くなってしまうので
直前の中止や延期で失速させる
というシナリオを描いていたのでは無いでしょうか。

オリンピックを中止・延期させるには
テロかバイオテロが効果的ですが
首謀者を曖昧にするために
バイオテロを感染病に形を変え実行。

感染病の拡大がしっかり世界に広がるためには
国際的な保健機構によるミスジャッジが必要なため
そこへは息の掛かった人物を予め送り込んでおいた。

IOC(国際オリンピック委員会)が
中止や延期の判断をする際には
この国際的な保健機構の見解を参考にすることも
当然折込み済です。

また、発生源であることを理由に
首謀者を疑われないようにするために
自国にもそれなりの被害と犠牲者を出し
世界から同情を買うのもシナリオ通りです。

今回、彼らの目論見通り
オリンピックが延期となったとしても
その先の彼らの狙いが読めません。

単に、
【一帯一路】政策の一環でも無いようです。

彼らからしてみたら
日本を崩壊させるのは
オリンピックを利用しなくても
北のお国に指示をして
核を発射させれば良いだけなので
そう難しくはありません。

オリンピックが1年後に延期となり
その間にアメリカの大統領選という
大きなイベントもあります。

このように
世界の動きを妄想してみると
今後の不動産の動きも
色々な予想が出来ます。